うつ病などで休む際にしておきたい
休職前~療養前半の人事や職場との連絡・コミュニケーション方法

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うつなどの精神疾患で休職することになった際、職場や人事との連絡手段や頻度、伝える内容など、どんな連絡が必要なのか気になる方も多いでしょう。

この記事では、休職前〜療養前半の方を対象に、人事や職場との連絡とコミュニケーションについて紹介します。

※この記事では、休職に際して、主に人事担当者とやり取りをする方を想定しています。主に上司とやり取りをする方は、人事担当者に対しての項目についても上司に置き換えてお読みください。

また、休職中の過ごし方については「急性期(療養前半)のうつ病の方の、休職中の過ごし方について」の記事も参考にしてみて下さい。

休職前にしておきたいこと

ここでは、スムーズに休職を開始したり療養中のストレスを軽減させるために、休職前にできればやっておきたいことを紹介します。

ただし、うつなどの精神疾患による休職は事前に計画して休むことが難しく、さらに症状によりパフォーマンスが低下して休職に入られる方が多いと思いますので、できる範囲で取り組んでみてください。

人事担当者に対して

人事担当者と、休職中の連絡方法の確認(電話やメールなど)や、連絡頻度、連絡可能な時間帯を事前に相談しておくことで、休職中の連絡がスムーズに取りやすくなります。

また、休職期間や休職中の賃金の有無などを正確に把握するために、就業規則の確認をしておくことも大切です。

特に傷病手当金の申請は、休職中の収入に直結する大事な手続きですので、申請方法の確認を事前にしておくと安心して療養に入ることができます。

上司または同僚に対して

細かな引継ぎができなくても、資料のある場所や現在担当している案件の注意点、業務に関連する職員が誰なのかなどを簡単にメモして共有しておくだけでも違います。

引継ぐ側としても、メモ程度の情報でもあると助けになり、休職する側も「全く何も伝えずに休んでしまい申し訳ない」という考えから少し離れることができます。

方法としては、簡単な引継ぎメモを作成するなどで十分ですが、メモの用意が難しい場合は、気にかかる事のみ口頭で伝えてもよいでしょう。

ただし、もし何も引継ぎできなくても気に病む必要はありません。そもそも病状によっては引き継ぎが困難な場合も多々ありますので、ご自身の体調を優先してください。

休職中の人事や職場とのやり取りについて

ここからは実際に起こりうる状況を想定して、安心して休むために行える職場との連絡や、コミュニケーション方法について紹介していきます。

人事担当者とやり取りする場合

労働者の状態を会社が把握するため、休職中であっても定期的な状態報告を求められる場合があります。報告の仕方は会社によって様々ですが、自身の休職中の様子について報告するときは、現在の体調や主治医から言われたことなどを具体的に伝えましょう。

もし病状が重く報告が難しいときは、連絡手段や頻度を変更してもらうよう依頼したり、家族に代行してもらうのも1つの方法です。

会社によっては、人事担当者以外にも保健師などの産業保健スタッフと連絡を取る可能性もあります。

複数の担当者とのやり取りが負担に感じられるときは「窓口担当を1人(できれば連絡の取りやすい方)にしてもらえると、自分としては負担なくやり取りができるのでお願いできないか」と打診してみましょう。

上司とやり取りする場合

休職中の主な連絡窓口が上司の場合も、人事担当者の場合と同じく、自身の現在の体調や主治医から言われたことなどを具体的に伝えましょう。もし、同僚や他部署とのやり取りで気になることがあれば相談するのもよいでしょう。

休職期間が長期に渡ったり、年度をまたぐ場合は、途中で上司が変わることもあります。

可能であれば、上司が異動になる連絡が入った際に引継ぎを依頼したり、次の上司との連絡のタイミングをどうしたらよいかだけでも現在の上司と確認しておくことをお勧めします。事前に確認しておくことで、上司が代わってこちらから連絡した方がよいのか、または連絡が来るのを待っていた方がよいのか迷わずに済みます。

同僚とやり取りする場合

療養初期は同僚から近況を聞かれたり、心配や励ましのメッセージなどの連絡が負担に感じることがあります。その場合は、主治医と相談の上「主治医から連絡を控えるように言われているので……」と伝えて連絡を控えてもらうことも1つの方法です。強いストレスを感じる場合は、一時的に携帯の電源を切ったり通知OFFにするなどのして、心身を休める環境調整をすることも大切です。

逆に、こちらから職場の様子や仕事の進捗状況を確認することも、療養初期は控えましょう。職場に関して気になることもあるかもしれませんが、まずはご自分の療養に専念し、症状が安定したり復帰が近くなってから連絡を取るようにするとよいでしょう。

また、職場の情報収集を、どのタイミングでどれくらいするかなどについて、主治医と相談してもよいかもしれません。

一方で、休んでいる間も会社とのつながりを切らさないことも大切です。

休職中も傷病手当金などの書類に関するやり取りや、状態の報告などが発生します。症状が重いときは連絡を取ることが億劫になることもありますが、その場合は自身の現在の状態を正直に伝え、どうしたら無理なく連絡できるかを担当者と相談してみましょう。

また、書類を送る際に付箋に簡単な近況報告や今後の見通しについて書いておくなどのちょっとした工夫をすることで、担当者とのコミュニケーションが取りやすくなることもあります。会社側もどう接したらいいか戸惑っている場合もあるため、こちらからアプローチをすることで、休職中だけでなく復職に向けた話し合いもスムーズに進みやすくなります。

とはいえ、休職中に人事や職場へ連絡することはストレスを感じやすく、何をどう伝えるかなど悩む場面も多いため、一人で抱え込まず周囲の信頼できる人の協力を得ながら行いましょう。

 

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大倉 愛由
この記事の監修
大倉 愛由 株式会社リヴァ 精神保健福祉士/産業カウンセラー試験合格

大学で臨床心理学を専攻したのち、都内の精神科クリニックの相談員や行政での生活保護業務など様々な領域を経験している。株式会社リヴァに入社後は、生活訓練・就労移行支援のどちらにも携わり、心理系プログラムを中心にサービス提供を行っている。

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